「ホンダ（本田技研工業）」の司令塔 「ホンダ青山ビル」が2025年3月31日に休館 新本社ビルは地上25階、高さ約150m、延床面積約53,000㎡！

－ホンダ青山ビルの建て替え―
　私の「櫻坂46」の推しは「中嶋優月」ですが、4月1日のブログで公立の「北九州市立大学」の卒業を報告していました。大学には通っているんだろうな？とは思っていましたが「北九州市立大学」と知って驚きでした。通学の為に羽田空港→北九州空港のルートを何度も往復していたようです。凄すぎて推しというよりも尊敬の対象です。次期キャプテン候補の筆頭と言われているのも納得です。

　YouTube　櫻坂チャンネル
　【Vlog】中嶋優月のアイドル&大学生の1日 東京↔福岡【大学生】

　本題に戻って、「本田技研工業」は、東京都港区南青山に所有する「ホンダ青山ビル（Honda青山ビル）」を、2030年度の完成を目標に新たなビルに建て替えます。社会や産業が急速に変革に向かう状況の中で、Hondaは将来にわたり人々や社会から「存在を期待される企業」であり続けることを目指しています。

　そのために、「イノベーションを生み出す変革と発信の拠点」となるグローバル本社機能を構築することが必要だと考え、それを実現できる新たなビルへの建て替えを決定しました。

● 地上25階、高さ約150m、延床面積約53,000㎡
　「本田技研工業」が、東京都港区で計画している「Ｈｏｎｄａ青山ビル」建て替え計画の概要は、地上25階、塔屋2階、地下2階、高さ約150m、 延床面積約53,000㎡です。既存建物の解体工事は2025年春から着手します。本体工事は2026年10月頃に着手し、2030年度の完成を目指します。

　引用資料　港区・公式ＨＰ（2024/12/21）　リンク切れ
　港区環境影響調査実施要綱に基づく環境影響調査計画書の縦覧【Honda青山ビル建替え計画】

● ホンダ青山ビルが2025年3月31日に休館！
　「本田技研工業」は2025年3月31日に、モビリティー展示や本社機能を兼ね備える「ホンダ青山ビル」を休館しました。2030年度に新たな本社ビルを同じ場所に建て替えます。休館イベントには一般客ら200人以上が訪れ、別れを惜しみました。

　日本経済新聞（2025/03/31）
　ホンダ、本社ビルを休館　40年の歴史に幕

（建替え後）Honda青山ビル建替え計画の概要
◆ 所在地－東京都港区南青山二丁目1番1号
◆ 交通－東京メトロ銀座線・東京メトロ半蔵門線・都営大江戸線「青山一丁目」駅すぐ
◆ 階数－地上25階、塔屋2階、地下2階
◆ 高さ－約150m
◆ 敷地面積－約4,600㎡
◆ 建築面積－約2,300㎡
◆ 延床面積－約53,000㎡
◆ 用途－オフィス（本社）、ショールーム、集会場
◆ 建築主－本田技研工業
◆ 解体工事－2025年春予定
◆ 着工－2026年10月予定
◆ 竣工－2030年度予定
◆ 供用開始－2030年度予定

（既存ビル）ホンダ青山ビル（Honda青山ビル）の概要
◆ 所在地－東京都港区南青山二丁目1番1号
◆ 交通－東京メトロ銀座線・東京メトロ半蔵門線・都営大江戸線「青山一丁目」駅すぐ
◆ 階数－地上17階、塔屋1階、地下3階
◆ 高さ－72.12m
◆ 敷地面積－約4,756㎡
◆ 建築面積－約2,437㎡
◆ 延床面積－約40,224㎡
◆ 構造－鉄骨造、一部（鉄骨鉄筋コンクリート造、鉄筋コンクリート造）
◆ 用途－オフィス（本社）
◆ 建築主－ホンダ総合建物
◆ 設計者－椎名政夫建築設計事務所、石本建築事務所、間組
◆ 施工者－間組
◆ 竣工－1985年08月19日



「計画地位置図（拡大）」です。



「計画地位置図（広域）」です。



ホンダ（本田技研工業）
　「本田技研工業（HONDA MOTOR CO.,LTD）」は、東京都港区南青山二丁目1番1号に本社を置く、世界的な輸送機器メーカーです。自動車、オートバイ、小型ジェット機（ビジネスジェット）、芝刈機、発電機、除雪機、小型耕うん機などの製造販売を行っています。

　「本田技研工業」は、1946年9月1日に、「本田宗一郎氏」が静岡県浜松市に「本田技術研究所」を開設、1948年9月24日に、「本田技研工業株」を設立、1953年には本社を東京に移転しました。

本田技研工業の連結決算（売上収益/営業利益）
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1995年3月     3,966,164百万円     107,916百万円
1996年3月     4,252,250百万円     143,633百万円
1997年3月     5,293,302百万円     401,447百万円
1998年3月     5,999,738百万円     462,313百万円
1999年3月     6,231,041百万円     548,698百万円
2000年3月     6,098,840百万円     426,230百万円
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2001年3月     6,463,830百万円     406,960百万円
2002年3月     7,362,438百万円     639,296百万円
2003年3月     7,971,499百万円     689,499百万円
2004年3月     8,162,600百万円     600,144百万円
2005年3月     8,650,105百万円     630,920百万円
2006年3月     9,907,996百万円     868,905百万円
2007年3月   11,087,140百万円     851,879百万円
2008年3月   12,002,834百万円     953,109百万円
2009年3月   10,011,241百万円     189,643百万円
2010年3月     8,579,174百万円     363,775百万円
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2011年3月     8,936,867百万円     569,775百万円
2012年3月     7,948,095百万円     231,364百万円
2013年3月     9,877,947百万円     544,810百万円
2014年3月   11,842,451百万円     750,281百万円
2015年3月   13,328,099百万円     670,603百万円
2016年3月   14,601,151百万円     503,376百万円
2017年3月   13,999,200百万円     840,711百万円
2018年3月   15,361,146百万円     833,558百万円
2019年3月   15,888,617百万円     726,370百万円
2020年3月   14,931,009百万円     633,637百万円
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2021年3月   13,170,519百万円     660,208百万円
2022年3月   14,552,696百万円     871,232百万円
2023年3月   16,907,725百万円     839,398百万円
2024年3月   20,428,802百万円  1,381,977百万円

2025年3月期予想
2025年3月   21,600,000百万円  1,420,000百万円（会）
2025年3月   21,732,489百万円  1,433,222百万円（コ）

（備考） （会）は会社予想、（コ）はアナリスト予想（コンセンサス）です。コンセンサスは頻繁に変更されます。上記のコンセンサスは2025年4月3日時点の数値です。